【子育て世帯必見】結婚後すぐにマイホームを購入してはいけない理由
「家を購入するタイミングはいつがいいのでしょうか？」
このようにマイホームを購入するタイミングについてお悩みの方がいます。
結婚や子どもの誕生、幼稚園や小学校の入学などをきっかけに、マイホーム購入を検討する家庭が実際に多いです。
この中で「結婚後すぐにマイホームを購入」という夫婦もよく相談に来られますが、このタイミングでの購入はよっぽどの理由がない限りオススメはしません。
購入時期によって予算の設定を間違えて、後悔してしまう可能性が大いにあるのです。
本記事では結婚後すぐにマイホームを購入することの注意点と、本当の買いどきについてご説明いたします。
結婚後の住居
結婚してまずは手頃な賃貸に住む夫婦が多いなか、いつかはマイホームを買うつもりであれば、結婚と同時に家を買うという夫婦もいます。
また最初は賃貸に住みながらもすぐに家探しを始めて、１、２年で家を建てるという夫婦も多く、結婚後に早く家を建てる人の中では『家賃がもったいないから』という理由が大多数を占めています。
たしかに『家賃』は資産にはならないのに対して、『住宅ローン』はマイホームという自分たちの資産に投資していることになるので、選択肢としては決して間違っていません。
結婚してまだ間もない夫婦が、少ない頭金で多額のローンを組むこともリスクのひとつですが、子どもができた後の家計状況の変化を念頭に置いておかないと、あとで後悔することになりかねません。
結婚後の共働き夫婦が陥りやすいミス
今や共働き世帯の割合が６０％以上という時代になり、夫婦の収入を合算して家の予算を決定するということが増えています。
結婚して共働きとなると一気に収入が増えて、ひとりだけではなかなか手が届かないような家を建てるケースも少なくありません。
実際にハウスメーカーの営業マンは、共働き世帯対してペアローンや収入合算を薦めて予算の引き上げを考えます。
営業マンは夫婦の年収や勤め先をヒアリングしながら予算引き上げを提案しますが、それに伴うデメリットまではあまり教えてくれません。
なぜならデメリットを話すことで、「少し不安だからもう少し予算を抑えた方がいいかな？」と、お客さん自身が安全をみて家を買ってもらえなくなるからです。
ハウスメーカーの家は高いので、土地から探しているとなおさらのこと。
（よっぽど親切な営業マンなら教えてくれるかもしれませんが...）
しかし今は共働きでも妻が出産して仕事を辞めると、急激に世帯収入が減少することになり、仕事を辞めずに産休・育休を取得したとしても、その期間は収入が大きくダウンしてしまいます。
育休明けで復帰すると、基本的には時短勤務で残業もできず当面は出産前のような収入は見込めない上、子どもを保育所に預ける保育料も重く家計にのしかかってくることになります。
保育料は世帯収入で決まる場合が多く、共働き世帯ならそれなりにかかります。
結婚後〜第二子出産くらいまで世帯収入が減少する時期は、マイホームの購入をできるだけ避けて、その間に頭金を貯めて貯蓄する習慣を身につけましょう。
《関連記事》
子育て費用について
子どもが生まれた後は日々の生活での支出面も大きく変化することになります。
内閣府の調査によると、未就学児の年間子育て費用は平均１２０万円にものぼります。
これは保育所や幼稚園に子どもを預けている世帯のケースで、未就園児より約３７万円も高くなります。
食費で月２万円、保育料で月３万円、子どもが病気や怪我をしてしまっときの医療費も不定期で掛かってきます。
もちろん節約すれば抑えられる部分もあると思いますが、いずれにせよ子どもができることで日々掛かってくる費用は大きく増加することになりますね。
マイホームの買いどきは？
ではマイホームはどんなタイミングで買うのが良いでしょうか？
わたしは『子どもの小学校入学前後』が本当の買いどきと考えています。
まず子どもにかかってくるお金を実感しているので、住宅ローンの月々返済額をどれくらいに抑えるべきか、正確な判断ができます。
収入面では、仕事を辞めていたり時短勤務だった妻が、パートやフルタイムで働き出せることで世帯収入がアップ。
反対に保育料が必要なくなるため支出も減って、家計の収支は大きく改善されることでしょう。
まとめ
ローンの返済額を決めるのに、子どもが出来たあとの家計の変化まで想定している夫婦が非常に少ないのが現状です。
こうして記事を書いている私自身も、結婚後すぐに家を建てて子どもにかかるお金が思った以上に掛かることを実感しました。
本記事では子どもの小学校入学前後がベストであるとお伝えしましたが、家賃の支払いがもったいないため、やはりすぐにでも購入したい場合があると思います。
その場合は世帯収入から『返せる額』を決めるのではなく、少し余裕をもたせて『１．５人分』の収入で、無理なく返せる額で返済額を考えると安心です。
